| 【協力】 高森寛先生（LEC会計大学院） 横幹連合 広報・出版委員会 * * * ■横幹連合 ニュースレター編集室■ 武田博直室長(セガ、日本バーチャルリアリティ学会) 高橋正人委員(情報通信研究機構、計測自動制御学会) 坂本 隆委員(産業技術総合研究所、日本感性工学会) 村井康真委員(工学院大学、プロジェクトマネージメント学会) 小山慎哉委員(函館工業高等専門学校、日本バーチャルリアリティ学会) ■ウェブ頁レイアウト■ 原 尚幸委員(東京大学、応用統計学会) |
横幹連合ニュースレター
<<目次>> No.014, July. 2008 |
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巻頭メッセージ |
活動紹介 |
参加学会の横顔 |
| 追い風を はらむ帆を * 横幹連合会長 木村 英紀 |
◆【参加レポート】 2008年度横幹連合定時総会 |
【横幹連合に参加している 学会をご紹介するコーナー】 ◆日本リアルオプション学会 |
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イベント紹介 |
ご意見はこちらへ |
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| ◆第2回横幹連合シンポジウム ◆これまでのイベント開催記録 |
ニュースレターへの ご意見・ご感想を お聞かせください。 * E-mail： |
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巻頭メッセージ
追い風を はらむ帆を
木村 英紀 横幹連合会長
理化学研究所
横幹連合も、発足以来５年目に入りました。ようやく地ならしの時期を経て、成熟期の入り口に差し掛かりました。このような大事な時期に、吉川弘之先生のあとを継いでこのたび会長に選任されたことの責任の重大さを、噛みしめております。
これまで連合は、それなりに地道な活動を通じて成果を積み上げてまいりました。
長野と京都で行われた二回のコンファレンス、東京で行われた総合シンポジウムは、これまでの学会行事の枠を超えた新しい異分野交流のスタイルと枠組みを作り出してきました。特に長野コンファレンスで行った「コトつくり宣言」は、ものつくりを絶対不可侵の価値と信じる一部の産業界にそれなりのインパクトをもたらした、と自負しております。また、連合の学会誌「横幹」が、年二回の限られた頻度ではありますがスタートし、まもなく４冊目が発行されようとしています。
内閣府のイノベーションにかかわるプロジェクト受託や、経産省の依頼による「横幹ロードマップ」の作成など、科学技術政策当局からも期待の目を向けられています。調査研究会も現在５つの分野で研究活動が進められており、姉妹団体である横幹技術協議会との連携を通して、横幹技術を産業界へ浸透させる努力も続けられています。
このように連合の活動は幾つかの方向で順調な進展を見ておりますが、横幹連合について聞いたことがあるか、と技術者研究者に聞けば、聞いたことがある、と答える人はそれほど多くはないでしょう。まして、その活動内容や理念について知っている人は、ほんのわずかに限られています。横幹連合の存在感は、まだまだ小さいのです。
異分野の知を統合することの重要性は、すでにずいぶん前から叫ばれていました。
それを強調し主張することとそれを実際に行って成果を上げることとは、天と地の開きがあることも事実です。連合がその差を本当に縮めたのか、あるいは縮めつつあるのか、は人によっては評価の分かれるところでしょう。否定的に捉える人は、「連合が何をやっているかわからない」と不満を訴えられます。肯定的に捉えて下さる方は、「活動の中核になる理念を確立せよ」と仰って下さいます。
そのような横幹連合への声を聞くことが多くなったことは、知の統合の必要性がいよいよ待ったなしの状況になってきたことを示しており、声の内容が多様になってきたことは、まだまだ横幹の活動が不十分であることを示しています。
つまり、知の統合へのニーズの増大、という追い風を孕む帆が、まだまだ横幹連合には欠けているのです。
追い風を孕む帆を持つには、横幹連合の理念をさらに磨け上げ、それを具体的な研究開発の場で展開すること、すなわち横幹科学技術を目に見える形にすること、が必要です。それには、横幹連合の活動の輪を広げ、横幹連合の活動の足腰を強めなければなりません。横幹連合の理念を理解し、共鳴し、そのための活動に力を貸してくださる活動家を、今の倍以上に増やしたいと思います。活動の舞台は、連合には豊富に用意されております。
そのような活動家は、会員学会の会員以外にはありません。会員学会と連合の執行部の間の距離をなくすこと、すなわち会員学会の連合への参加意識を強めていただくことが、何よりも大切であると考えております。
そのため、加盟学会の執行部と連合の執行部との face to face での懇談の場を、設けさせて頂きました。お忙しい学会の代表者に時間を取っていただいて、それぞれの学会の抱える問題、連合への期待などを伺い、連合が何を出来るかを探っております。すでに半分以上の学会の執行部との面談を済ませており、お話を伺う中で浮かび上がった問題も認識しつつあります。これを今後の連合の運営に、最大限生かしたいと考えております。
連合の組織も大幅に簡略化し、常設運営機関として「運営会議」を設けるなど、機構の改革も行いました。広報活動にもこれまで以上に力をいれ、さらに今年度は国際活動にも着手し、transdisciplinarity での日本のリーダシップを確立したいとも考えております。
連合への変わらぬご支援を、心からお願いする次第です。