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武田 博直室長(VRコンサルタント、日本バーチャルリアリティ学会)
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山口 俊太郎委員(豊橋技術科学大学)

横幹連合ニュースレター

No.056 Feb 2019

 TOPICS

  1)次回の第10回横幹連合コンファレンスは、2019年11月30日、12月1日に長岡技術科学大学(新潟県長岡市)にて開催されます。
  2)横幹連合編 〈知の統合〉シリーズ 第5弾「ともに生きる地域コミュニティ -超スマート社会を目指して」が、東京電機大学出版局より発刊されました。下記COLUMNを、ご参照下さい。

 COLUMN

 横幹〈知の統合〉シリーズ 最新刊『ともに生きる地域コミュニティ - 超スマート社会を目指して』のご紹介

  武田博直 ( 横幹ニュースレター編集室長、日本バーチャルリアリティ学会 )

  「横幹〈知の統合〉シリーズ」の最新刊、『ともに生きる地域コミュニティ - 超スマート社会を目指して』 が上梓されている。本書の論考には、どれにも、「人間を中心とした、望ましい未来社会の基盤」を創生するための理念が、文理を横断する様々な視点から述べられている。最初に、本書が現時点で非常に重要な書物である理由を述べ、続いて、個々の論考の具体的な提言について紹介したい。
  広く知られているように、米国やドイツの流通業・製造業が近年、ICT・IoT・AIやビッグデータなどのデジタル技術を駆使して顧客までも巻き込んだバリューチェーンを構築し、そのことで世界の「ビジネスモデル自体が変化しつつある」と言われている。このことは、2017年11月7日に横幹連合の主催で行われた「システム・イノベーション」シンポジウムにおいても、議論の出発点として強調された。このため、日本でも、このようなデジタル技術を活用して我が国の競争力を世界の課題解決につなげることが重要な施策とされており、超スマート社会 Society 5.0の実現を目標として改革の進められていることが同シンポジウムで紹介された。
  ところで、本書の編纂と執筆を担当された遠藤薫氏( 学習院大学教授 )が、ドイツ政府の推進する「Industrial 4.0」と、通産省の推進する「Society 5.0」の目標を比較したところ、日本の構想は、人々に豊かさをもたらす「超スマート社会」によって実現される「社会性」の側面に焦点を当てていることから非常に高く評価できるものの、その社会性( 人々の関係性としてのコミュニティのあり方 )の記述が不十分であることが分かったという。そこで、本書第1章「共生のためのサイバー・コミュニティ ‐未来へのロードマップ」では、議論の出発点として、(1)その地域に蓄積された「社会 / 人間的要素」、つまり、文化など「住民の歴史の厚み」の理解の重要さと、(2)「(その)人々がともに生きる、人を中心とした望ましい未来の社会基盤」の検討の必要性が述べられている。そして、以上の(1)(2)が理解された上で、(3) Society5.0を持続可能にするために必要な「科学技術」を検討すること、つまり、具体的にどのようなサイバー空間や、都市や地域のサイバー・コミュニティのアーキテクチャを設計するかを考える、という方向が提言された。謹聴すべき議論ではないだろうか。
  このように第1章には、遠藤氏による「基調講演」に相当する内容が書かれているのだが、その最後に、その意向が最初に尊重されるべきステークホルダー( 利害関係者 )としての「地域住民」( など )が、様々なビューポイントから構築された「サイバー・コミュニティのアーキテクチャ」を評価できるようになる「仕組み」が提示(p.15)されている。ビューポイント( 評価の観点 )というのは、その地域に蓄積されてきた文化や倫理観などの歴史の厚みを通した見方、そしてシステムの信頼性・強靭性、システムの保守性など様々な観点から「システム・プロセスを評価するポイント」のことで、将来、「社会の構成員すべてが価値を協創する進化型社会」が実現されるには、こうした「評価のための方法論」が必須となるのだろう。Society 5.0のシステム開発担当者からは、「関係者全員の意向などを勘案したら、完成までに100年掛かる。グーグル社がカナダのトロントで進めているスマートシティの実験に遅れをとってしまう」と苦情が出るかもしれないが、そこは大丈夫。横幹連合が以前まとめた「夢ロードマップ2014」には、数年先に実現が期待される事業構想から逆算して、必要な技術開発や社会的合意をステップ・バイ・ステップに現在まで遡って推進するという「構想駆動型」の未来が提言されているのだ。(第7章の紹介で、詳しく述べる。)なお、本章の一部が、西村秀和著「Society5.0を形づくる」(会誌「横幹」Vol.12, No.1, 2018、pp.33-37) に詳しく掲載されているという。参照をお勧めしたい。
  第2章「超サイバー社会の構成」には、榊原一紀氏(富山県立大学)と玉置久氏(神戸大学)の報告により、自律的な「地域エネルギー供給システム」についての実証的な実験の大変に貴重な結果が紹介されている。それは、兵庫県淡路島の南約4km沖合に浮かぶ周囲約10kmの小さな島「沼島」(ぬしま)で行われた( 太陽光など )再生可能エネルギーによる「自律分散型の電力供給システム」の近未来型の実証実験で、ここにはその構成システムの概要と技術的な検証が述べられている。この試みは、再生可能エネルギーによる直流電源によって人口400人強の沼島の地域住民の住宅などの必要電力の約10分の1を「自律的に」支えようとする実験だったということで、「沼島プロジェクト」と名付けられ、代表実施機関である神戸大学が中心となり、行政、および関係各社・機関の協力によって2012年から3年間実施されたという。これまでの電気事業者からの供給の代替システムとして10%以上の電力消費の削減を、「消費量の可視化」や「ダイナミックプライシングによる抑制効果」によって達成することが目標とされたそうだ。そして、非常に効果を挙げた部分と、あまり効果の見られなかった部分があったという。紹介者の私見ではあるが、「計画と違って効果が得られなかった」という部分が、今回の成果として最も重要な内容ではないだろうか。今回の沼島プロジェクトの実証実験は、今後に続く「自律分散型の電力供給システム」の試行に際して必ず比較参照される成果であることに間違いはない。地域住民にとっては、今回の実証実験の結果も、「その地域に蓄積された貴重な歴史」の一部になったのだ。淡路島は2011年に「地域活性化総合特区」に指定されており、2050年に向けて「持続する環境の島」を目指していることからも、今回の貴重な試行の結果については、より広く周知検討されることだろう。
  第3章「地域の“情報場”をめぐるコミュニティ構想に向けて」では、社会学の該博な関連知識・関連図書が幅広く参照され慎重な考察が行なわれた上で、「長崎県五島列島に位置する新上五島町」が、場所性と地域性という生態学的な基軸を自覚することで、結果として「地方消滅」を免れる、という提言が述べられている。河又貴洋氏( 長崎県立大学 )によれば、都市が「都市」であるゆえん、というのは、「都市居住者の流動性と多様性が寛容をもって保障されながら、創造性を育む基盤を持っている」という所にあるのだという。つまり、都市の発展には、「地方との不断の循環・流動性が担保されている」ことが絶対に必要なので、言葉を換えれば、地方が無くなれば都市も都市ではなくなってしまう(「文化喪失者」の吹き溜まりに過ぎなくなる )という事ではないだろうか。従って、Society 5.0の育む「社会性」、つまり「場所性と地域性」が、この観点からも厳しく問われている。河又氏は、この逆説的な問題を解決するための方法として、地域住民と都市住民の人的な交流に基づく「連携人口」という新しい概念を提唱し、地域の存続と活性化に直接参与する都市に住む人たちの実際の人数を増やして行こう、と提案されている。大いに傾聴するべき提言である。
  そして、第4章「映像アーカイブの活用による地域コミュニティの文化的再生」では、新潟という地方都市における「過去の」映像資料が、「現在の」地域コミュニティの再生に寄与し始めている、という興味深い事実が、実践事例を踏まえて報告されている。是非ご参照頂きたい映像資料がWebで一覧できるのだが、「にいがた地域映像アーカイブ」には、地域の記録映画や個人の撮影した古いアナログの写真やフィルムが集められ、保存・活用されているという。ところで、映像のアーカイブ化が行なわれて、当該地域での上映会を催したところ、往時を知る人たちが饒舌に映像の背景を語り始めたり、次代を担う若い人たちが( 過去の生活を知る「よすが」になることから )「世代を超えた語り」が促されているというのである。北村順生氏( 2016年まで新潟大学、現職、立命館大学 )は、国家的な美術館などで行なわれている体系的・ナショナルな視点からの保存に比較して、地域アーカイブが、「地域性」や( 伝統的な民具などの )「身体性」に即したコミュナルな( 共同社会的な )記録になっていることを強調した。
  本書の紹介からは少し逸脱させて頂くが、紹介者の私見では、この「身体性」については、伝統産業や民具だけではなく、伝統芸能や食文化の「リアリティ」をデジタル的に記録する、という身体的なテーマもこれから付加されるのではないだろうか。
  第5章「『思い出』をつなぐネットワークからCommunity 5.0へ – 宮城県山元町の復興支援活動より」では、東日本大震災に際して、著者である日本社会情報学会(JSIS)の復興支援チームが関わった貴重な経験の中から、臨時災害FM放送局「りんごラジオ」のブログ( デジタルアーカイブ )構築時の様子や「山元町SNS」の運用についての知見が紹介されている。実は、著者らには既に、『「思い出」をつなぐネットワーク – 日本社会情報学会・災害情報支援チームの挑戦』(2014年、昭和堂刊)という好著があり、災害復興の現場の生々しい光景は、そちらにより詳しく述べられている。その上で、本書では、将来のSociety 5.0では「積極的にシステムを活用してくれる充分なリテラシーを備えたユーザーに機材を提供すること」だけでは社会の強靭性を回復するには不十分であることが指摘された。それよりも、もっと数多くいる、不活発な「受け身のユーザー」にこそ、彼らが潜在的な主体だと気付いて貰い、その人びとの「安心感」や「思い」を双方向に取り込むための技術的な工夫が姿勢として不可欠だ、と結論づけられている。つまり、住民の協力を得て、彼らの視点からの情報が集約されたときに初めて、アーカイブは地域の「思い」を集約した記録になるのだろう。服部哲氏、松本早野香氏、吉田寛氏の災害現場に密着してのご苦労が想像された。
  極めて異色な内容は、第6章「Society 5.0とコンテンツツーリズム – 聖アウグスティヌス号について」である。一言で述べれば、ライトノベル『涼宮ハルヒの憂鬱』の一つのエピソード「孤島症候群」に登場した南海フェリー所属の「フェリーくまの」( 2009年版アニメでは、第10、11回に登場した )が、人気アニメの聖地を巡るコンテンツツーリズムの企画に「失敗」して、現在はフィリピン首都のマニラから「秘境」パラワン諸島を巡る航路にその名前を変えて就航している、という興味深い物語が述べられている。ここで何が注目されるかと言えば、このフェリーのたどった歴史がそのまま「涼宮ハルヒシリーズ」の外伝のような筋書きになっていることに気付いた著者の平田知久氏( 群馬大学 )が、コンテンツツーリズム参加者の目線で、「もし和歌山県などがこの船を買い戻してツーリズムを企画するのであれば、自分も是非にも協力したい」という姿勢でこの文章が書かれていることが、紹介者には非常に新鮮に感じられた。我が国の「地域振興」には、例えば、地域の歴史遺産を整備・修復して資料館とするなどの振興策がこれまで目立っていたそうだが、Society 5.0では、全世界シリーズ累計発行部数で2000万部を突破している涼宮ハルヒの国内外のファンが「将来どのような巡礼行動をとるか」などをビッグデータで予測することで、そこから逆にたどって現在必要な施策を決定するといった方法が、デジタル技術ゆえに行なえることを氏は指摘した。「フェリーくまの」( 現在は旅客船「聖アウグスティヌス号」)に関して言えば、フィリピン政府が、このフェリーの価値に先に気付いて、パラワン諸島をハルヒのアニメの孤島に見立てた「世界の」ハルヒファンのためのミステリーツアーを企画する、といった将来像が( 著者も心配している通り )先に行なわれてしまうかも知れない。
  さて、以上の章では、超スマート社会 Society 5.0の科学技術( アーキテクチャ )に要請される多様な評価の視座( ビューポイント )が紹介されたことになる。ところで、椹木哲夫氏( 京都大学 )によれば、Society 5.0などで必要とされる「システム理論とシステム化技術」には、世界の自動制御の研究者なども注目し始めているという。例えば、「複雑に多数のシステムが組み合わされたことに起因する脆弱性」といった近未来の先端的なリスクを避けるには、外乱に際して「共感に基づいて他者と共生的に回復しよう」とする強靭性や復元力が求められるという。また、これからのサービス科学などでは、利用(使用)する喜びを提供側と利用側が協力して見つけられることが重要なので、 暗黙知に基づく使用価値のデータ化や、そうしたデータの流通方法を見つけ出す必要があると氏は指摘した。新しい理論や技術が要請されているのだ。そこで、例えば、2023年に日本で開催が予定されている「国際自動制御連盟世界会議」IFAC World Congressの大会テーマでは、「自然環境と人間社会の適切な相互作用( フィードバック )を為すシステム理論」を構築することや、それを実現する「システム化技術の確立」に焦点が当てられることが紹介された。ちなみに、2023年の大会テーマは、「わ:WA」(『わ:「環」を以て「輪」を為し「和」を創る』)となるのだそうだ。第7章「“人を中心とした”システムとの共創」には、こうした新しいフィードバック ・システムの興味深い仕様が解説されている。
  ところで、横幹連合では、過去に「夢ロードマップ2014」をまとめており、そのロードマップの中では、「スマート社会」が2030年に実現することや、「価値を協創する進化型社会」が2040年に実現することなどが構想されてきたそうだ。( 第1章に、その概要が紹介されている。 )それらの実現に向けて必要とされる科学技術がステップ・バイ・ステップで現在に遡って構築されるという方法論は、こちら第7章でも強調されている。このような「構想駆動型の未来」の実現に向けては、「3つの理念」が提示されているという。
  (ア) リスクに負けない「レジリエントな」( 持続可能な、強靭な )社会の実現
  (イ) 「多様性」を活力とし、地球世界に貢献する社会の実現
  (ウ) 弱者に寄り添い公正性を追求する社会的「公共性」の再構築
  ここで、「レジリエンス」とは、自分にとって不利になるような社会的状況の変化に際して、その危機を自発的に前向きに乗り越えようとする個人の精神的回復力や、社会の回復力をあらわす言葉で、持続可能な「システム」として構築されることが求められているという。それで、第7章では、“人を中心とした”システムの要件として、「テクノロジーの自然環境との調和」や、危機に際しての共感に基づく「レジリエンス」の必要性が述べられたのだと考えられる。Society 5.0の社会の構成員が共生的に経済価値や社会的価値を創出する近未来を、椹木氏は強調した。
  あとがきに、遠藤氏はこう述べている。「物質的に豊かな生活を達成した私たちが、地球環境の不可逆の変化を懸念しつつ、同時に地方の過疎化を抱える現状は、より大きな視点で社会と技術のあり方を再検討すべき時なのではないか。」人々が繋がり、生きる意味や価値が、より高められる未来社会のために、本書で何度も繰り返される「弱者に寄り添い公正を追求する公共的システムの再構築」という明快な理念は、範となすべき目標ではないだろうか。本書『ともに生きる地域コミュニティ - 超スマート社会を目指して』を強く推す所以である。
  なお、付言するが、本書第1章にルネサンス時代の代表的な哲学者トマソ・カンパネッラ著『太陽の都』( 1602年 )が、科学技術の発展した望ましい未来社会を生き生きと記述した先行文献として紹介されており、紹介者には大変に嬉しく感じられた。読者諸氏にも、この機会にカンパネッラの名をご記憶頂ければ有難い(注)。

注 (紹介者による注釈): トマソ・カンパネッラは、「ガリレオ裁判」(一回目、1616年)の弁護を自ら買って出て、天文学の豊富な知識に裏打ちされた厳密な聖書解釈により「聖書に書かれた真理と16-17世紀の科学の新しい知見に矛盾が見られない」ことを教会側に反論して、その結果「中世のアリストテレス主義」と頑迷なカトリック教会両方の「メンツ」をつぶした南イタリアの聖職者である。しかし、(拷問して)異端を自白させ処刑してしまおうとした異端審問所(検邪聖省)の意向で合計32年間も投獄・監禁・拷問され、主に獄中で『太陽の都』『ガリレオの弁明』などの多数の著書を書いた。晩年(1634年)カンパネッラがフランスに亡命して、「敵国スペインと教会に抵抗した英雄」として民衆に大歓迎されたことを契機に、多くの科学者、技術者がルイ13世の政府の公的な庇護を受ける。これが、後のルイ15世の時代に出版された『百科全書』(1751-72年)への礎となり、フランシス・ベーコン、ガリレオ、デカルト、ニュートンなどの(今日でも主流の)科学思想がそこに結実して社会的に利用可能な技術となった。ちなみに、カンパネッラの主著『太陽の都』には、「権力」(防衛大臣)が軍事を担当し、「愛」(厚生大臣)が国民の健康や出産を監督し、そして「知恵」(文部大臣)が(後の)『百科全書』に相当するような科学的な壁画の制作・公示と国民への啓蒙に責任を持つ、という国家体制が推奨されている。
  カンパネッラ自身は、「ヘルメス文書」や新プラトン主義の文献などを典拠にして、教皇や次期国王のために(ガリレオたちの正確な天文観察に基づいた)ホロスコープを作成し、その図表(数理モデル)に基づいて、将来予想される彼らの運勢的なリスクの回避法を進言することを得意とした。皮肉なことに、百科全書派に重要視されたフランシス・ベーコンが、「中世のアリストテレス主義」と並べて「ヘルメス主義」的な科学思想を、どちらも「実証的ではない」と方法論的に切って捨てたために、ヘルメス主義的な科学思想は今日の科学の主流にはなっていない。しかし、モデルを作ってシミュレーションすることで将来のリスク回避をする、という科学的手法や、「化学」「医学」などの基礎となって今日に至る。この科学的手法に関係する書物として、横幹〈知の統合〉シリーズ『社会シミュレーション‐世界を「見える化」する』についても、横幹ニュースレターにて機会を設けて改めて取り上げてみたい。
  ともあれ、今日では常識的な合理的な知識を、うかつに口にしただけでも「魔術師」と断罪されて火刑に処せられる恐れのあった17世紀に、トマソ・カンパネッラは勇気を持って今日の科学技術社会への道を拓いたと言えるだろう。
   

 EVENT

【これから開催されるイベント】

2019年

●日本品質管理学会 第410回(中部支部第104回)事業所見学会
 日時:2019年2月27日(水) 会場:プライムツリー赤池(株式会社イトーヨーカ堂)

●日本品質管理学会 H30年度QMS-H研究会 成果報告シンポジウム
 日時:2019年3月2日(土) 会場:早稲田大学 西早稲田キャンパス

●防災学術連携体 第7回防災学術連携シンポジウム
 日時:2019年3月12日(火) 会場:日本学術会議講堂

●日本品質管理学会 第414回事業所見学会(東日本)
 日時:2019年3月12日(火) 会場:株式会社日立製作所ヘルスケア 柏事業場

●日本品質管理学会 2018年度 第34回FMESシンポジウム
 日時:2019年3月13日(水) 会場:千葉工業大学 津田沼キャンパス

●日本品質管理学会 第8回 科学技術教育フォーラム
 日時:2019年3月23日(土) 会場:電気通信大学 100周年記念ホール

●日本品質管理学会 第137回講演会(東日本)
 日時:2019年5月9日(木) 会場:日本科学技術連盟・東高円寺ビル

●日本品質管理学会 第119回 研究発表会
 日時:2019年5月25日(土) 会場:日本科学技術連盟・東高円寺ビル

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